製品概要BizIMのTOPブランド、Yocto®（ヨクト）セキュア・メッセンジャーは、企業向けに開発した携帯電話対応のインスタントメッセンジャー（IM）です。コミュニケーションに関するさまざまな悩みを解決し、安全で迅速な企業内コミュニケーション、コラボレーションを実現します。 Real time Communication “リアルタイムコミュニケーションを可能に”リアルタイムな状態の確認
瞬時にコミュニケーション メッセージはポップアップでデスクトップに届きます。Eメールのように、メッセージを送ってから相手が内容を確認するまで大きなタイムラグが発生するようなことはありません。メッセージが受信・開封されると、送信者のデスクトップに通知されます。メッセージボックスからも受信・開封状況を確認できるので、Eメールのようにメッセージが読まれたかどうかわからない、というようなムダなストレスがなくなります。グループへの同報通信機能や、電子会議（チャット）機能で、1：1または1：nでリアルタイムなコミュニケーションが可能です。 Business Usability “洗練されたビジネスユーザビリティ”ビジネスユーザビリティを追求した操作性
携帯電話も安全に利用 PCだけでなく携帯電話からも利用できます。DoCoMo、au、ソフトバンクに対応しており、ステータス情報の確認・変更、メッセージ送受信、同報通信など、デスクトップからYocto®（ヨクト）を利用するような感覚で利用できます。携帯電話から利用する場合も、専用の認証画面からID・パスワードの入力が必要なため、万が一、携帯電話を失くしてしまっても業務上の内容が第三者に見られることはありません。どこにいてもつながる携帯電話連携で、よりリアルタイムなコミュニケーション、コラボレーションを安全にサポートします。 Security&Management “確立されたセキュリティと管理性”暗号化でセキュア通信 メッセージはすべてSSL（Secure Socket Layer）で暗号化されますので、機密データやプライバシー情報の送受信にも安心して利用することができます。またEメールのように、スパムやウイルスなどの侵入の心配もありません。 ユーザー管理 管理者によって登録されたメンバーのみ、利用することができます。管理者がすべてのユーザー情報を管理するため、ユーザーが勝手に利用者を追加したり、削除したりすることはできません。ですので、Eメールで発生しがちな宛先間違による誤送信のように、やりとりされる内容が外部の第三者への漏えいする心配もありません。 アクセスコントロール 管理者は利用者のアクセスコントロールの設定が可能で、必要な部署間のみで通信させることもできます。ムダなコミュニケーションや、不必要な私的利用の抑止にもつながります。 ログ管理・運用管理
J-SOX法対策に注目が集まっています！ J-SOX法（金融商品取引法）では、ITに関わる有効な統制を維持できない場合「虚偽記載が発生するリスクが高まる」とされています。フリーIMの使用が黙認されてきた企業でも、セキュリティの面から安全性が懸念されるフリーIMの使用を禁止する、また膨大なスパムや誤送信の危険性を伴うＥメールとは別に、クローズドな社内コミュニケーションツールとしてセキュアなBizIMを導入しようとする動きが高まっています。 フリーのIMからの置換えも、より安全でコラボレーション性の高い企業内コミュニケーションも、是非Yocto®（ヨクト）へお問い合わせください。 貴社も「利便性」と「安全性」を兼ね備えたYocto®（ヨクト）を導入し、ビジネスを加速させませんか？ |
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メールを送ったり、電話をかけたり、携帯電話に電話をしてみたり、必要なときに必要な人に辿りつけないことはよくあります。とくに、離れたフロアやオフィス間でのコミュニケーションは、意外にスムーズにいかないものです。そんなとき、Yocto®（ヨクト）を利用すれば、連絡を取りたい相手の在席状況を、デスクトップ上でリアルタイムに確認することができます。状態はOnNet(在席中)、不在、会議中、食事中、などのように表示できます。オフラインや不在の場合に送られたメッセージを、自動で携帯電話に転送することもできます。
メッセージの宛先指定や会議参加の招聘はすべてドラッグ&ドロップで簡単かつ直感的におこなえます。視覚的にも瞬時な判断ができるよう、状態を表すステータスの色やアイコンも多彩で、ユーザーに余計な負担を与えません。ステータス情報はよく利用するものを事前に登録し、状況に応じてワンクリックで変更することができます。また、自由な文字編集も可能です。
メッセージ、チャット、ログオン・ログオフ情報などは、すべてログとしてサーバーに記録されます。管理者は専用画面からログを検索・閲覧することが可能です。万が一、情報漏えいなどの事態が発生しても、検索機能からログを辿ることで適切な対応が可能になります。また、不必要な私的利用の抑止にもつながります。
